投資信託とETFの違いをわかりやすく解説！新NISAを活用した選び方

新NISAで資産運用を始めたいけれど、投資信託とETFのどちらを選べば良いかわからず悩んでいませんか？

違いを曖昧にしたまま買付けてしまうと、複利効果の低下や二重課税などによって、リスクを取って投資したのに思ったよりもリターンが少ない状況を招きかねません。

本記事では、投資信託とETFの仕組みや保有コストの違いを比較表で整理し、新NISA口座で効率的に運用できる選び方を解説します。

この記事を読めば、それぞれのコストや分配金の再投資の仕組み、税金の取り扱いなど納得した状態で資産運用をスタートできるはずです。

投資信託とETFの違いは市場に上場しているか否かです。まずは2つの違いを正しく理解し、自分のライフスタイルにあった投資先を選びましょう。

投資信託とETFの違いは上場の有無

投資信託とETF（上場投資信託）の大きな違いは証券取引所に上場しているかどうかです。プロが複数の資産に分散投資を行ってくれる点では投資信託もETFも同じですが、上場の有無によって取引の仕組みや価格の決まり方に違いが生まれます。

一般的な投資信託は上場しておらず、証券会社に加えて銀行や郵便局など幅広い金融機関で購入できます。投資信託を売買する取引基準を基準価額と呼び、1日に1回算出され、注文を出した時点ではいくらで売買できるかわからない点が特徴です。また、金融機関によっては100円といった少額から金額指定で購入できます。

一方でETFは、証券取引所に上場している投資信託です。ETFの購入窓口は証券会社に限られます。市場が開いている時間帯であれば株式と同様にリアルタイムで市場価格が変動する点が特徴です。

値動きを見ながら希望の価格を指定する指値注文や、即座に売買を成立させる成行注文を行えます。ただし、最低購入金額は市場価格×取引単位で決まるため、金額指定はできず、一般的に数千円から数万円程度の資金が必要です。

投資信託とETFは運用をプロに任せて分散投資できる共通点はありつつも、取引の自由度や価格の決まり方といった基本的な仕組みが大きく違います。

比較表でわかる！コツコツ複利運用の投資信託と機動的なETF

ここでは投資信託とETFの代表的な4つの違いを詳しく解説します。

• 1日1回決定 vs リアルタイム変動
• 100円からの自動積立 vs 口数・株価単位
• 買付手数料無料の投信 vs 保有コストが安いETF
• 自動再投資による複利 vs 現金での払い出し

1日1回決定 vs リアルタイム変動

投資信託とETFは、価格の決まるタイミングや取引時間のルールが異なります。

投資信託の基準価額は1日1回算出され、国内資産に投資する商品は主に夕方（当日の夜）に、海外資産に投資する商品（米国株式など）は原則として翌営業日の夜に決定されます。15時（販売会社により15時半など）までに注文を完了しなければ、当日の注文扱いにはならず、翌営業日扱いとなる点に注意が必要です。

注文締め切り後に基準価額が公表される仕組みのため、注文時点では正確な買付価格を把握できません。しかし、日中の相場変動に一喜一憂せず、ほったらかしで投資ができるメリットがあります。

一方、ETFは株式市場の取引時間中に価格がリアルタイムで変動します。ETFなら指値注文や成行注文ができる自由度があり、狙った価格で購入できるのが魅力です。その反面、ETFは取引時間中に相場をチェックする手間のほか、売買タイミングを見極める投資スキルが求められます。

100円からの自動積立 vs 口数・株価単位

投資信託とETFを比較すると、積立の柔軟性や発注方法では投資信託が優れています。

投資信託は100円から金額指定が可能です。毎月・毎日、完全自動で1円単位まで買い付けられます。金額を固定して手軽に買えるからこそ、価格変動に応じて購入量を自動調節するドルコスト平均法を活かせます。 

一方、ETFは口数指定での購入が基本です。1口単位の買付となるため、毎月1万円と投資額を固定しても端数（余剰金）が生じやすく、少額で効率よく自動積立を行いたい人には不向きといえます。

 一部のネット証券ではETFの定期買付サービスも提供されています。しかし、ETFは最低投資金額が高めに設定されているケースが多く投資信託ほどの利便性は期待できません。

買付手数料無料の投信 vs 保有コストが安いETF

まとまった資金での長期一括投資ならETFが、少額積立や20年未満の保有なら投資信託（eMAXIS Slimなど）が有利です。投資信託とETFそれぞれのコスト構造を理解すれば、より効率的な運用が可能になります。

 現在の投資信託は買付手数料無料（ノーロード）が主流である一方、保有コスト（信託報酬）はETFの方が低く抑えられているのが特徴です。

ただし、投資信託のコストを比べる際は、株の売買手数料などを含めた実質コストでの比較が欠かせません。売買委託手数料などの隠れコストは運用後に確定するため、信託報酬だけでは正確なコストを把握しきれないのが実情です。

また、海外ETFは往復の為替手数料がかかるのに対し、投資信託は円建てで買えるため為替コストがかからないメリットもあります。

なお、新NISAのつみたて投資枠の対象商品は金融庁の基準で厳選されています。手数料が安い長期投資向きの投資信託に限定されているため、投資初心者でも始めやすいのが特徴です。

自動再投資による複利 vs 現金での払い出し

投資信託とETFでは、分配金の仕組みや複利効果への影響に違いがあります。投資信託ならファンド内で自動再投資されるため、手動で買い付けする手間がかかりません。

ただし投資信託の普通分配金には原則20.315%が課税され、税引後の金額が再投資に回ります。効率よく複利効果を高めるには、分配金を出さずに内部で再投資する商品を選ぶか、NISA口座を活用しましょう。

一方、ETFは分配金が現金で払い出されるため、手動で再投資する手間と、分配金が出るたびに課税が発生します。また口数単位での購入となるため、分配金が最低購入金額に満たないと端数が生じる点に注意が必要です。

金額指定で無駄なく再投資できる投資信託に対し、ETFは再投資に回せない余剰金が出るため、運用効率に差が生まれます。ETFの自動再投資サービスを提供する証券会社もありますが、仕組みは投資信託の方が手軽です。

実質リターンが高い投資信託とニッチなテーマが買えるETF

投資信託に投資するのかETFを買うのか、判断はニーズによって正解が変わります。ここでは新NISA口座の運用を前提に、代表的な2つの判断軸で効率的な投資先を解説します。

• 税金や再投資ロスなど実質リターンで選ぶなら投資信託
• 専門的で新しいテーマに投資したいならETF

税金や再投資ロスなど実質リターンで選ぶなら投資信託

新NISA口座でオルカンやS&P500に投資するなら、分配金を自動で内部再投資する投資信託を選ぶのが効率的です。表面上の信託報酬の安さだけでなく、分配金への課税や再投資の手間など実質リターンで考慮する必要があるからです。

たとえば米国ETF（VOOなど）の場合、分配金に対し現地で10%が課税されるデメリットがあります。NISA口座では国内が非課税のため二重課税とみなされず、確定申告をしても外国税額控除が使えません。

さらに、ETFの分配金を自分で再投資するとその都度NISAの非課税投資枠を消費します。一方、投資信託の内部再投資ならNISAの非課税投資枠を一切消費せず、効率的に複利効果を得られます。

また、ETFは口数単位での購入が必要です。再投資する際に分配金が足りないと余剰金として現金が眠ってしまいます。投資信託なら1円単位で端数なく自動再投資が可能です。

投資信託を選べば、米ドル決済による往復の為替手数料も防げます。資産の実質リターンを高めるなら、投資信託の方が効率よく運用できます。

専門的で新しいテーマに投資したいならETF

より専門的で新しいテーマに投資したい場合、海外のETFが選択肢にあがります。海外のETFは、日本の投資信託ではカバーしきれない独自の領域にもいち早く投資できるのが特徴です。

日本の投資信託にもAIや宇宙などのテーマ型はありますが、海外ETF市場には、フィンテック、サイバーセキュリティ、eスポーツ、ゲノムなど、より細分化された新しいテーマの銘柄が豊富に揃っています。

またETFの場合、構成銘柄が明確に開示されている点も魅力です。投資信託のテーマ型は、具体的にどの企業にどれだけ投資しているかが見えにくい場合があります。

一方で、ETFなら自分の狙い通りの企業に投資できているか確認しやすく、透明性が高い強みがあります。

ただし、配当収入を目的にNISAで米国ETFを買う場合、米国現地の10%課税に対して外国税額控除が使えません。税金が引かれっぱなしになる点には注意が必要です。

タイプ別に解説！初心者なら投資信託、リアルタイム売買ならETF

投資先はライフスタイルや投資目的によって変わります。ここでは投資信託がおすすめの人、ETFがおすすめの人をそれぞれタイプ別に解説します。

• クレカ積立・ほったらかし運用を狙う初心者は投資信託
• リアルタイム売買や分配金（キャッシュフロー）を重視する人はETF

クレカ積立・ほったらかし運用を狙う初心者は投資信託

毎月定額でのクレカ積立や完全ほったらかしで運用したい投資初心者には、投資信託がおすすめです。投資信託は100円などの少額から金額指定で購入できるため、毎月決まった予算を無駄なくクレジットカードで積み立てられます。

一方でETFは、市場価格と口数に応じた購入となるため金額指定の買付ができません。毎月、同じ金額を投資しきれないデメリットがあります。

さらに、ほったらかしで資産を増やすためには分配金の自動再投資が不可欠です。投資信託は分配金の自動再投資ができるため、手間なく複利効果を得られます。

対してETFは原則として分配金が現金で支払われるため自動再投資ができません。複利効果を得るには手動で買い直す手間がかかります。

手間をかけずに長期的な資産形成を行いたい方は投資信託を選びましょう。

リアルタイム売買や分配金（キャッシュフロー）を重視する人はETF

リアルタイムでの自由な取引や、手元に入る定期的な分配金（キャッシュフロー）を重視する人にはETFがおすすめです。

ETFは市場が開いている時間帯なら株式と同様にリアルタイムの価格で売買でき、自分の狙ったタイミングでの機動的な取引ができます。

また、ETFの分配金は原則として自動再投資されず現金で支払われます。定期収入を今使えるお金として活用したい人にとってETFは相性の良い仕組みです。

近年、SBI証券や楽天証券ではNISAの成長投資枠における米国ETFの売買手数料が無料化されるなど、手軽に始めやすい環境が整っています。

ただし、米国ETFを買い付ける場合は二重課税による税金ロスや為替手数料・為替リスクを考慮しましょう。米国ETF特有のリスクが気になる人は、東証上場のNF・日経高配当50ETF（1489）といった国内の高配当ETFが選択肢に入ります。

投資信託とETFの違いに関するよくある質問（FAQ）

ここでは投資信託とETFの違いに関するよくある質問をまとめました。

• Q1. 新NISAのつみたて投資枠でETFは買える？
• Q2.インフルエンサーがおすすめする高配当ETFは本当に大丈夫？

Q1. 新NISAのつみたて投資枠でETFは買える？

新NISAのつみたて投資枠でETFを買うことは制度上は可能ですが、実質的な選択肢がほぼありません。つみたて投資枠の対象となるETFが2025年1月時点で8本程度と極めて少なく、取り扱っていて実際に積立設定ができる証券会社自体が限定されています。

またETFの分配金は自動再投資されないため手動で買い直す手間がかかる上に、再投資のたびにNISAの非課税枠を消費します。ETFを購入したい場合は、幅広い商品が対象となる成長投資枠を活用しましょう。

ただし、新NISAの生涯非課税限度額1,800万円のうち、成長投資枠として利用できるのは最大1,200万円までとなるルールには注意が必要です。新NISAをフル活用するには、つみたて投資枠で最低600万円を投資する必要があります。

Q2.インフルエンサーがおすすめする高配当ETFは本当に大丈夫？

YouTubeで高配当株ETFが推奨されるのは、定期的な分配金により今使えるお金（キャッシュフロー）を得る仕組みとして優秀だからです。インフルエンサーなどの情報を鵜呑みにせず、ご自身の投資目的に合わせて選びましょう。

将来の資産を最大化を目的とする場合、分配金を自動で再投資し、複利効果を得られる投資信託の方が効率的です。また、新NISAで米国ETFを購入する場合、米国現地で課税される10%の税金は控除できず税金ロスも発生します。

ETFに投資する際は、手動で再投資する手間や資金効率の悪さも理解しておきましょう。 インフルエンサーの意見をそのまま信じるのではなく、今のお金と将来のお金のどちらを重視するのか、自分の目的に適した商品を選んでください。

初心者は投資信託、こだわり派はETFで新NISAを活用しよう

投資信託とETFは、どちらも優れた分散投資先です。価格の決まり方や取引方法に違いがあるため、資産運用の目的やライフスタイルに合わせて選ぶことが大切です。

まずは主要ネット証券で、新NISAのつみたて投資枠を活用した手軽な投資信託の積立から資産形成をスタートさせましょう。